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「もう介護の仕事なんて辞めたい…」
あなたは今、こんなことを考えていませんか?離職率が高い介護業界。どうやら介護職を辞めたいと思う理由には、主に次の7つがあるようです。
この記事では「介護職を辞めたいと思う7つの理由」と現状その悩みを抱えている方に向けて、現役ケアマネが解決策を紹介しました。
またブラック施設の特徴も3つ紹介しました。
『あなたの勤めている施設は、ブラック施設ではないかどうか』を確認してみてください。では解説していきます。
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【介護を辞めたい…】みんなが介護職を辞めたいと思う7つの理由と解決策
「介護職を辞めたい」と感じる理由の7つとその解決策を紹介します。
次のグラフは、介護労働安定センターによる介護労働実態調査のデータで、前職を辞めた理由について介護労働者に調査した結果です。
調査結果から、介護職員が「仕事をやめたい…」と思うネガティブな理由には、次の7つの理由があることが分かりました。
1つ1つ丁寧に解説していきます。
理由1:職場内の人間関係
介護の仕事では、職場内の人間関係を理由に退職する方が、非常に多いのが特徴です。
このグラフからも、介護職全体の退職理由第3位が「職場の人間関係に問題があったため」という回答でした。
なぜ職場内に人間関係のトラブルが発生しやすいのでしょうか。1番の理由は、狭い人間関係の中で同じ空間・業務を共有している点にあります。
介護の現場には多種多様な労働者が集まっています。介護の仕事は、年齢・性別・職歴・学歴・国籍も含め、様々な背景を持つ方と一緒に仕事をします。相性の合わない人とも一緒に業務を行うため、人間関係にトラブルが生じやすいのです。
軋轢が生じないように取りまとめに当たるべき中間管理職も、人手不足のために現場業務に集中せざるを得ず、小さなトラブルを放置してしまう傾向があります。つまりマネジメント人材の不足も大きな要因なのです。
解決策
解決策としては、次の4つの方法があります。
1番の解決策は「人間関係が円満になることはない」と、割り切って自分の仕事に集中することです。
仕事は仕事、職場の人間関係はプライベートには持ち込まないなど、仕事とプライベートに境界線を引くことをオススメします。必ず相性の合わない人がいることを理解し、人間関係は割り切って自分の仕事に集中しましょう。
職場内のハラスメントに発展するようであれば、上司や公的な相談窓口に相談することをオススメします。例えば、上司に相談してシフトの変更をお願いしたり、「違う部署に異動したい」という要望を出すと良いでしょう。
上司や施設長などに相談しても解決できない場合は、ハラスメントに関する公的相談窓口もあります。下記のような相談窓口が開設されているので、これらを活用してみても良いでしょう。
事業名 | 内容 | 連絡先 |
---|---|---|
厚生労働省委託事業 ハラスメント悩み相談室 | ・パワハラ ・セクハラ ・マタハラ などの相談 | ・メール相談窓口 ・電話番号:0120-714-864 |
総合労働相談 (各都道府県労働局) | ・労働条件 ・いじめ ・嫌がらせ ・パワハラ などの相談 | 都道府県により異なる |
それでも解決できないときは、視野を広げ、違う施設に転職するのも1つの選択肢です。
私の体験談ですが、介護の現場ですべての人間関係が円満だった職場はありません。きっかけは、仕事への取り組み方・介護に対する考え方・男女関係なども含め様々です。人間関係をすべて丸く収めることはできないと割り切ることも大事でしょう。
理由2:利用者・利用者家族との関係
利用者や利用者家族との関係も、介護職をやめたいと思う理由の1つです。
利用者や利用者家族が介護職員に対して
- 過剰な要求をする
- 職員に対する嫌がらせ
などのカスタマーハラスメントは介護の現場で多く見られます。
引用:「平成30年度介護労働実態調査」
「平成30年度介護労働実態調査」の調査結果を見ても、「利用者やその家族からのセクハラ・暴力を受けたことがあるか?」という質問に対して、半数以上の介護職員が暴言・暴力・セクハラなどの被害を受けていると回答しています。
利用者やその家族からのカスタマーハラスメントは、介護現場でも深刻な問題となっていて、介護の仕事を辞めたいと思う要因の1つになっています。
解決策
解決策としては、次の3つの方法があります。
まずは上司に相談し、施設・事業所でこの問題を共有しましょう。そして、どのような対応策を取るべきかを協議することが必要です。
- 担当者を変更する(男性利用者には男性で対応する)
- 責任者から利用者やその家族に注意する
- 場合によっては、サービス提供を打ち切る
などについても協議しましょう。
また「悪質なハラスメントはれっきとした犯罪である」という認識を職場内でも共有しましょう。ハラスメント被害に対しては
- できないことはできないと言う
- 恫喝に屈しない
など、専門職として毅然とした対応を取ることが必要です。「介護が必要な利用者やその家族だから」という理由で、職員を傷つけていい道理はありません。許されない行為であることを意識し、毅然とした対応をするよう心がけましょう。
もし職場内だけで解決できない時には、関係機関にも相談しましょう。担当のケアマネ・地域包括支援センター・行政にも相談し、状況の改善を図りましょう。
理由3:肉体的にきつい
「肉体的にきつい」という悩みから仕事を辞めたいと感じる方もいます。介護の仕事では、入浴介助や移乗の介助など、数々の場面で体力が必要になります。
「この先年齢を重ねても、この仕事を続けていけるのか…」という将来への不安を感じることもあるでしょう。また腰痛の発症などで、仕事を継続できなくなるリスクも考えなければいけません。
解決策
解決策としては次の4つを提案します。
1つ目の解決策が腰痛予防です。
勤務の前後に腰痛予防のストレッチを取り入れることで、腰痛リスクを大幅に軽減することができます。ストレッチをすると筋肉に柔軟性が生まれ、関節可動域も広がり、介助時の動きも無理なくスムーズになるからです。
また勤務後にもストレッチを行うことで、筋疲労を残すことなく精神的なリラクゼーション効果も得ることができます。腰痛に悩んでいる方は、無理なく少しずつストレッチを初めてみてください。
腰痛予防の基本を知るために、厚生労働省が作成しているリーフレットで、「介護業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズ」という資料があります。
腰痛のメカニズム・腰痛予防のための介護技術・腰痛予防のストレッチなどをイラストを使ってわかりやすく解説しているので、腰痛予防の基礎として確認してみましょう。
肉体的にきつい場合の2つ目の解決策が、「腰への負担を軽減する介護技術を身に付ける」ことです。重心を意識し介助する姿勢ひとつ変えるだけで、腰痛リスクを軽減できます。
3つ目の解決策は「普段から健康管理・体力づくりを意識すること」です。食事や睡眠などの基礎的な生活習慣を見直すことや、プライべートでも適度な運動を行うことで、年齢から来る体力の衰えを予防できます。
最後の解決策は、「介護の仕事で働きながら将来に向けて資格取得を目指すこと」です。ケアマネジャー・社会福祉士・介護事務など肉体労働の少ない介護系の仕事に転職を考えることも、「肉体的にきつい」ときの解決策の1つでしょう。
理由4:夜勤が嫌
施設系の職場で働く場合は、夜勤が多くなります。施設の夜間帯は職員の人員配置も少ないため、1人の職員にかかる責任が重くなります。
また「夜勤時の利用者の体調急変など、トラブルが発生したときの対応が不安」という職員もたくさんいます。さらには「家族の介護や育児の都合など、家庭の事情で夜勤の回数が増えると困る」という方もいます。「夜勤が嫌で介護職をやめたい…」という方も多いでしょう。
解決策
解決策は次の2つがあります。
夜勤の回数を減らすことは、1つの解決策です。上司と相談して事情を説明した上で、1ヶ月の夜勤の回数を減らすことができないかを相談しましょう。
それでも難しいときには、夜勤のない職場に転職することを検討しましょう。デイサービスや訪問介護など、夜勤のない職場に転職することで、この問題は解決できます。
理由5:給料が低い
介護の職場の問題点として給料の低さが挙げられています。
現在は、介護職員の平均給与は高いとはいえませんが、それでも徐々に待遇は改善しています。介護職員処遇改善加算や特定処遇改善加算の影響で、ここ数年で平均給与は大幅に上昇しています。
ただ処遇改善の加算を取得していない施設・事業所で勤務している場合や、基本給のベースアップが望めない職場の場合は、給料はなかなか上がらないでしょう。
解決策
解決策は次の3つです。
まずは資格を取得することをオススメします。
介護福祉士をはじめとする資格を取得すれば多くの職場では資格手当がつきます。キャリアの可能性を広げるためにも、資格を取得することは必要です。
また待遇の良い職場に転職することも1つの方法です。基本給は今の職場と変わらなくても、手当や処遇改善などで給与がより多くもらえる職場を探すといいでしょう。
介護業界全体としては給料の上り幅が目に見えているので、業界全体として平均給料の高い建設・IT・金融などの業界に転職するのもよいでしょう。
理由6:施設の理念が合わない
「施設の理念が合わない」という方もいます。
施設が
- 利益追求ばかりする
- 職員の待遇改善を考えていない
- サービス残業や休日出勤を当然と考える
など施設や法人の理念や方針に合わないと悩んで、介護の仕事を辞めたいと考えることもあります。
施設の理念と自分の理想が完全に重なることはないでしょうが、今の施設に留まるのではなく、視野を広げて、自分の介護に対する考えとピッタリ合う事業所に転職を考えるのがベストでしょう。
解決策
根本的な解決策としては、自分自身が職場を変えること以外にありません。現在の職場に見切りをつけ転職し、自らが望む環境で働くことをオススメします。
理由7:仕事内容が嫌
そもそも「介護の仕事内容が嫌だ」という人もいます。
介護の仕事に就いたけど、今思えばなんでこんな仕事をしているのだろう…
と後悔する人もいます。「介護の仕事だったら募集している求人も多いし、簡単にできそう!」と思って軽い気持ちで働いてみたら、「仕事はきついし、神経は使うし辞めたい…」と、想像していた介護業界と現実とのギャップに悩み退職する方も多いです。
解決策
解決策には次の2つがあります。
解決策の1つ目は、違う職場を経験してみることです。
同じ介護業界でも様々な職場があります。施設の仕事内容が合わなければ、訪問介護やデイサービスなど、在宅の仕事を考えてみるのもいいでしょう。「今の職場だけが介護の仕事ではない」と考えて、まずは介護業界の中で別の仕事を考えてみてはどうでしょうか。
もう1つの解決策は、いったん介護職から離れることです。
介護業界以外に活躍の場を探してみましょう。離れてみることで介護職の魅力に気が付くこともあります。介護の仕事は最初は辛いかもしれませんが、続けていれば楽しいと思える瞬間が必ずあります。
- いつも無口な利用者さんから感謝の言葉をもらった
- 厳しい上司が初めて褒めてくれた
などが積み重なって「介護の仕事を楽しい」と思えるようになります。
ここまで、介護の仕事を辞めたいと思う理由を7つとその解決策を紹介しました。
次の章から、「辞めた方が良いブラック介護施設の特徴一覧」について解説していきます。あなたの勤めている施設がブラックではないか、確認してみてください。
【要注意】辞めたほうが良いブラック介護施設の特徴3つ
どんな施設・法人に気を付けるべきなのか、その特徴を3つ紹介します。
それでは1つずつ解説していきます。
職員の離職率が高い
職員の離職率が高い職場には注意しましょう。
給与などの待遇が良くても、離職率が高い職場には何か理由があるはずです。ワンマンな管理者がいる・職場内のいじめが横行しているなどが、離職率の高い理由として考えられます。
離職率のデータは、介護情報サービス公表制度から事業所ごとに確認できるので、直近1年間の退職者数などを確認してみましょう。
処遇改善加算をとっていない
介護職員処遇改善加算を算定していない事業所も、ブラック職場の可能性があります。
介護職員処遇改善加算は、介護職員の待遇を改善するために介護報酬上に設定された加算で、この加算で得られた介護報酬は介護職員の給与に上乗せされます。この処遇改善加算を算定するには、介護職員のキャリアアップ計画(経験年数や資格・評価制度による昇給の仕組みなど)の作成や実施・報告が義務となります。
加算を算定していない事業所は、職員の待遇改善を計画的に実施できておらず、給与アップの見込みも薄いです。
また処遇改善加算に上乗せされる加算として介護職員等特定処遇改善加算も創設され、さらに待遇改善に努める施設や事業所はこの加算も算定しています。
実際は”利用者負担も高くなるので、あえて算定しない”という施設・事業所もあります。そのため”処遇改善加算を算定していない”からといって、必ずしも”ブラック”だとは言えませんが、注意する必要があります。
サービス残業が横行している
サービス残業が横行している職場もブラックなので、避けることをオススメします。
サービス残業が常態化すると職員の負担が増えるだけでなく、サービス残業で人手不足を補うため、本来必要な職員採用が行われなくなります。その結果、人手不足とサービス残業は慢性化し、職員が過重労働に心身をすり減らしていくことになります。
最初は職員の善意でサービス残業が行われていたのかもしれませんが、次第にそれが当然のようになると、定時に退社することができなくなります。
例えば施設では、次のような状況があります。
- 日勤の職員が夕食の介助が終わるまで残って勤務している
- 夜勤の職員が残って日勤帯の業務を手伝っている
これらの業務に残業手当が発生しない場合は、いわゆる「サービス残業」になります。
サービス残業が常態化している職場は、ブラックの可能性が高いので注意しましょう。
ここまで紹介した3つ以外にも
- 有給消化率が極端に低いこと
- 退職金がないこと
- 本来必要なマニュアルがない
など介護施設・事業者の中には劣悪な労働環境もあります。
まずは紹介した3つのチェック項目を見て、今働いている職場がブラックの可能性が高い場合は、今後のためにも早いうちに退職することを考えましょう。
もう1度、確認のためにチェック項目を紹介します。
今の仕事を辞めると決めた場合は、次の2つの選択肢があります。
- 転職先として介護業界で仕事を探すか
- 別の業界で新たなキャリアを築くか
悩んだら、まずは介護職を続けることを優先に考えてみることをオススメします。介護職を続けることには、介護職でしか得られないメリットがあるからです。そのメリットそ次の章で紹介していきます。
介護職を続ける7つのメリット
「介護職をやめてやる!」と勢いで退職を決意するのではなく、一旦冷静になり、介護職を続けるメリットを少し考えてみましょう。
介護職を続けることには、次の7つのメリットがあります。
1つずつメリットを解説していきます。
メリット1:経験年数が多いほど有利になる
介護の仕事は、経験年数が多いほど有利になります。
経験年数が評価にもつながり、転職する際にも経験年数が多い方が有利です。また介護福祉士やケアマネなどの資格を取得する際も、実務経験の年数が受験資格の要件になります。
※介護福祉士・ケアマネの受験資格は下記をご参考ください。
メリット2:学歴が重視されない
介護の仕事には学歴が重視されません。
学歴がなくても介護の現場では実務能力が評価され、キャリア形成していくことができます。介護の仕事を続けていれば、学歴に関係なく事業所の管理者やリーダーとして活躍することもできます。
逆に介護業界以外の業界に転職する場合、学歴が評価として重視されることもあります。
メリット3:将来性が高い
将来性が高いのも介護の仕事のメリットです。
今後も高齢化の加速とともに、介護サービスの需要は高まります。介護や高齢者をターゲットにした分野は、将来さらに大きなマーケットになっていくことが予想され、将来性の高い業界なのです。
※介護職の将来性が高い理由は「【超高齢者社会】介護士に将来性があると言える3つの理由」でより詳細に解説しています。ぜひご覧ください。
メリット4:景気の波に左右されにくい
景気の波に左右されにくいのも介護の仕事のメリットです。
世間が不況になっても、サービスを必要とする高齢者が増える限り、介護サービスは必要になります。大きな不景気や感染症によるパンデミックがあっても、介護サービスの需要は維持され、介護の仕事がなくなることはないでしょう。
メリット5:転勤が少ない
転勤が少ないことも介護の仕事のメリットです。多くの事業者・施設は、地域密着で事業展開しているため、介護の仕事には、転勤はあまりありません。
メリット6:社会的意義のある仕事
介護の仕事は、社会的に意義のある仕事です。地域社会への貢献度も高く、やりがいもあります。人に感謝されることも多く、誇りをもって続けていける仕事です。
※介護職の具体的なやりがいは「【この仕事について良かった】介護職のやりがい3つを解説!」で徹底解説しています。
メリット7:介護の経験が役に立つ
介護の経験が生活に役立つこともメリットとしてあります。
自分や配偶者の両親など、家族に介護が必要になった時に、介護の技術や知識を生かすことができます。また自分の老後にも、介護職の経験や知識が役立ちます。
まとめると、介護職を続けることには、次の7つのメリットがあります。
一旦冷静になり、介護職を続けるメリットも考えながら、本当に介護の仕事をやめるべきかを考えてみてください。
介護職を辞めるベストなタイミング6選
この章では、介護職を離れる決意した方に向け、退職するベストなタイミングを6つ紹介していきます。退職する際は、参考にしてみてください。
介護職を辞める6つの手順
介護職を辞めると決断した方に向けて、介護職を辞める6つの手順をご紹介します。
介護職を辞める際の3つの注意点
介護職を辞めると決断した方に向けて、介護職を辞める際の3つの注意点についてご紹介します。
介護を辞めた後の転職先オススメの仕事、働き方16選
介護の仕事を辞めた後のオススメの仕事、働き方を16個用意しました。
①異業界×同業種
- 接客業
- 看護助手
- 保育助手
- 事務職
②異業界×異業種
- プログラマー
- 営業
- タクシードライバー
- 販売・サービス職
③同業界×異業種
- 介護相談員
- 福祉住環境コーディネーター
- 送迎ドライバー
- 介護事務
- 人材紹介業のコーディネーター
④同業界×同業種
- デイサービス
- 訪問介護
- 派遣介護士
※詳細な解説は下記の記事をご覧ください。
まとめ
いかがだったでしょうか。
まとめると、介護の仕事を辞めたいと思う理由には、次の7つがありました。
そして介護のブラック施設の特徴は、次の3つでしたね。
今勤めている施設、介護の仕事だけが全てではありません。視野を広く保ち、いろんな選択肢の中から自分にあった仕事を選ぶ姿勢が大切です。
この記事が少しでも参考になれば幸いです。